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注文住宅の打ち合わせで営業担当と決めたことが、着工後に現場監督へ伝わっていませんでした。「この前そう決めましたよね」「それは聞いていません」という行き違いが、我が家では何度か起きています。
致命的な失敗にはなりませんでしたが、口頭だけの約束は抜けやすいと実感しました。この記事では、実際に起きたことと、途中から行った3つの対策をまとめます。
結論|決めたことを「文字で残し、両方に確認する」
- 打ち合わせで決めたことは、書面かメールで残す
- 重要な変更は、営業担当だけでなく現場監督にも伝わったか確認する
- 議事録や打ち合わせシートがなければ、自分から確認メモを送る
会社や担当者によって連携方法は違います。以下は、我が家で伝達漏れが起きたときの実体験です。
営業担当と現場監督の間で、話が抜けていた
我が家では、契約までの窓口は営業担当、着工後の現場は現場監督が中心でした。二人は別の担当者です。
図面に反映された内容は共有されていましたが、営業担当との会話で決めた細かなお願いが、現場監督まで届いていないことがありました。特に、口頭で「それでお願いします」と済ませた内容ほど、後から確認が必要になりました。
「言った・聞いていない」が起きた理由
こちらから見れば一棟の大切な家ですが、営業担当も現場監督も複数の案件を持っています。担当者が変わる場面で、口頭の情報がすべて同じように共有されるとは限りません。
悪気があるとは思いませんでした。それでも現場で「聞いていません」と言われると、ほかにも伝わっていない内容があるのではないかと不安になります。そこで、途中からこちらの確認方法を変えました。
対策1|打ち合わせ内容をメールや書面に残す
口頭で決めて終わりにせず、「本日決めた内容は次のとおりで合っていますか」と文字にして残します。日時と内容が確認できるため、後から認識が違ったときにも話を戻しやすくなりました。
長い文章は必要ありません。変更した場所、選んだ仕様、返答が必要な項目を箇条書きにすると確認しやすかったです。
対策2|重要な変更は現場監督にも確認する
営業担当へ伝えたから現場にも届いている、と決めつけないようにしました。着工後の重要な変更は、可能な範囲で現場監督にも「この内容で共有されていますか」と確認します。
同じ話を二度するように感じますが、工事が進んでから直すより負担は小さく済みます。
対策3|議事録や打ち合わせシートを活用する
会社側で議事録や打ち合わせシートを作っているなら、毎回確認します。記録が用意されない場合は、自分で簡単な確認メモを送りました。
記録の目的は担当者を責めることではなく、施主・営業担当・現場監督の認識をそろえることです。このやり方に変えてから、我が家では伝達のズレが減りました。
我が家は、その場で確認して修正できた
伝達漏れはありましたが、致命的な失敗になったわけではありません。気づいた段階で確認すると、対応してもらえました。
ただし、すべての現場で同じように直せるとは限りません。工事が進むほど変更が難しくなるため、重要な内容は早めに文字で確認しておくほうが安心です。
工務店選びの段階で確認したいこと
- 営業担当から現場監督へ、どのように情報を引き継ぐか
- 打ち合わせごとに議事録や確認書が出るか
- 着工後は誰が変更の窓口になるか
- 施主が現場監督へ直接確認できるか
会社名や価格だけでなく、担当者同士の連携方法も比較しておけばよかったと、今は感じています。
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営業担当と現場の連携方法は、会社を比較する材料の一つです。最初に何社か見比べて、説明や記録の丁寧さも確認すると、契約後の行き違いを減らしやすくなります。
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細かな内容ほど、伝わっているかを自分で確認する。少し手間でも、それが「こんなはずではなかった」を防ぐ近道でした。


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